書籍詳細

書籍のレビュー・概要

気候危機をもたらした社会システムをチェンジし、コロナ禍からのリカバリーとジャスティスの実現をも果たす――米バイデン政権発足で加速する世界的潮流とは何か。その背景、内容、課題を解説すると共に、「二〇五〇年カーボン・ニュートラル」を宣言したものの政府も産業界も対応が大きく遅れている日本のとるべき道を提言する。

グリーン・ニューディール

Takumi ブックス

グリーン・ニューディール

世界を動かすガバニング・アジェンダ

著者・関係者
明日香 壽川 著
カテゴリ
文庫
刊行日
2021/06/18
体裁
新書・270頁
ISBN
9784004318828
在庫状況
在庫あり

価格:946 円

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著者略歴

  • 明日香 壽川(あすか じゅせん) 1959年生まれ。東北大学東北アジア研究センター・同大学院環境科学研究科教授。東京大学農学系研究科大学院(農学修士)、東京大学工学系研究科大学院(学術博士)、INSEAD(経営学修士)。京都大学経済研究所客員助教授などを経て現職。(公財)地球環境戦略研究機関気候変動グループ・ディレクターを兼任(2010~13 年)。 専攻―環境エネルギー政策 著書―『地球温暖化ほぼすべての質問に答えます!』(岩波ブックレット、2009年)、『クライメート・ジャスティス――温暖化対策と国際交渉の政治・経済・哲学』(日本評論社、2015年)、『脱「原発・温暖化」の経済学』(中央経済社、2018年、共著)など。

目次

  1. 序 章 コロナ禍からの回復――環境も経済も正義も 気候変動が新型コロナを生んだ!?/コロナ禍と気候変動問題との相似性/グリーン・リカバリーとグリーン・ニューディール/環境も経済も/ジャスティス(正義)/社会システム全体のチェンジ/豊かさと幸せと平和をもたらすニューノーマルをめざして 第1章 科学から政治へ ノーマルになった異常気象/気候危機宣言/シリア難民と温暖化/イベント・アトリビューション/IPCCに対する誤解/消えない温暖化懐疑論/そもそも二°C目標とは?/一・五°C目標のカーボン・バジェットが意味するもの 第2章 政治への期待と幻滅 京都議定書を殺した日本/パリ協定――妥協の産物/米国議会承認という人質/幻に終わった日本の温室効果ガス排出削減目標/グレタの怒り/子どもたちだけでなく/立法や行政に対する幻滅/日本での石炭火力差止め訴訟/仙台での判決の問題点 第3章 エネルギー革命に乗ろうとしない日本 再エネ発展の歴史/最も安い発電エネルギー技術に/無視される省エネ/新しい社会のかたちと取り残される日本/容量市場というブレーキ/石炭・原発に執着する理由/原発は温暖化対策というフェイク/英国家監査局の原発補助金批判/日本は核兵器を作れるか/日本は核兵器を作る意思があるか/何がフェイクか 第4章 グリーン・ニューディールの考え方および具体的内容 サンライズ・ムーブメント/グリーン・ニューディールの誕生/第二波の特徴/オカシオ=コルテスとサンダース/バイデンのグリーン・ニューディール/EUグリーン・ニューディール/中国のグリーン・リカバリー/中国の目標は実現可能か?/韓国ニューディール/各国のグリーン・ニューディールの共通点 第5章 日本版グリーン・ニューディール 2050年カーボンニュートラルのためのロードマップ/GR戦略の数値目標と効果/現行政府案との比較/GR戦略の経済合理性/既存技術のみで九三%CO2削減が可能/大気汚染による早期死亡の回避/電力価格は安くなる/電力需給バランス(安定供給)の検証/雇用の公正な転換/財源をどうするか 第6章 グリーン・ニューディールの課題 グリーン・ニューディール世代/多くて、曖昧なアジェンダ/過激すぎるアクション? ゆるすぎる組織?/具体的な政策の策定/財源問題――緊縮か反緊縮か、税金か赤字財政支出か/排出量取引制度に対する誤解/国際交渉は変わるか/先進国の途上国支援義務条項/中国と米国の交渉スタンス/国際交渉の構造的な問題/ビジネスは変わるか/残存者利益戦略/資本主義と気候変動/「脱成長コミュニズム」が気候変動を解決するか?/議論のさらなる活性化を 終 章 現世代と未来世代の豊かさと幸せをめざして 人間の本質は気候変動対策をしない?/新自由主義者による再編成/ゆっくり勝つことは負けること/「未来のために」の制度化 あとがき 主要参考文献

本文紹介

気候危機の回避とコロナ禍からの回復を果たすには。米バイデン政権発足で加速する世界的潮流を徹底解説。

抜粋:気候危機をもたらした社会システムをチェンジし、コロナ禍からのリカバリーとジャスティスの実現をも果たす――米バイデン政権発足で加速する世界的潮流とは何か。その背景、内容、課題を解説すると共に、「二〇五〇年カーボン・ニュートラル」を宣言したものの政府も産業界も対応が大きく遅れている日本のとるべき道を提言する。